中村環境コンサルタント事務所

2021年6月に成立した「プラスチック資源循環促進法」によりプラ製品12品目について、 (1)有料化(2)回収後の再利用(3)消費者の受け取りの意思確認(4)提供を断った人へのポイント還元――といった7つの対策から最低1つを講じるよう国が要請する。...

米科学雑誌サイエンスに発表された論文 日経新聞の記事の内容だが、「ウイルスがいる芋虫では寄生バチの卵や幼虫がなぜか育たない。3者の不思議な力関係は今でこそウイルスの策略だとわかったが、一線の研究者ですらこれまで頭を悩ましてきた。感染した芋虫の体液から見つかった毒となるたんぱ...

削減率は米国が50～52%、欧州連合（EU）は55%、英国は78%、日本も46%へ。アメリカは2005年、EUは1990年、日本は2013年、英国は1990年と基準とする年が違う。 それぞれ、お国の事情がある。数学の授業だと、基準とする年を一緒にしないと比較ができないだろう...